本号(No.10)では、2024年奥能登豪雨による被災の実態を報告するとともに、能登半島地震と本豪雨の被災からの復興に向けた課題について考察しようとするものです。

川上光彦、奥能登豪雨の被災実態と復興の課題、復興通信 No.10、2024年10月

本号(No.9)では、被災地域における人口・世帯の減少や少子高齢化の状況を踏まえながら、能登半島地震からの復興に際して、とくに能登地域における持続可能な地域社会の形成をいかに努めることができるのかについて考察しようとしています。

川上光彦、持続可能な地域社会の形成、復興通信 No.9、2024年10月

　石川県においては、被災建物の公費解体などが徐々に進み、応急仮設住宅の建設が９月末までにおおむね終える見込みであり、復興は、恒久的な住まいの復興へ向けての段階に進んで来ています。県内の各市町では、被災世帯の意向調査を行うなどしており、その中で災害公営住宅の需要を見極め、それを踏まえて建設計画の検討を進めつつあります。

　本号(No.8)では、そうした災害公営住宅について、これまでの他地域の供給の実績や住まいとしての実態や諸問題を踏まえ、能登半島地震からの復興に向けて、災害公営住宅による復興の課題を整理して、それぞれについて考察、提言しようとするものです。

川上光彦、災害公営住宅による復興の課題、2024年9月

都道府県の復興計画は、今回のような広域的震災の場合、市町と連携しながら復興を進めるための基本となるものであり、とても重要な役割を果たすものです。本報告（No.7）では「石川県創造的復興プラン」の内容を、これまでの他地域の震災復興計画を適宜参照しながら、その特徴や課題について考察しています。

川上光彦、「石川県創造的復興プラン」の特徴と課題、2024年8月

日本建築学会大会が東京で開催されますが、その中で都市計画部門の研究協議会「能登半島地震復興」が2024年8月29日に開催される予定です。本協議会は「動きつつある能登半島地震の復興の現在地を共有し、今後の復興のあり方について議論することを目的」としています。

本協議会の参考とするため資料集がとりまとめられますが、そこに収録する論文をとりまとめました。なお、筆者は研究協議会の総合コメンテーターを務めます。

川上光彦、能登半島地震からの「創造的復興」を考える、日本建築学会都市計画部門研究協議会資料、pp.34-40、2024年8月

都市計画学会の機関誌「都市計画」は、No.369において、緊急特集号「能登半島地震からの復興に向けて」を特集しました。

本稿は、その「巻頭言」として、能登半島地震についてとくに被災の大きい具体的な事例を示しながら、それらの復興について「都市計画」の課題と役割を論述しています。また、復興に際して参考となる先駆的事例五つについて紹介しています。

川上光彦：2024年能登半島地震からの復興に向けてー「都市計画」の課題と役割、都市計画、369号、pp.6-9,2024年

能登半島地震からの復興について、都市計画分野からの論点を提示し、「能登半島地震からの復興に向けてー金沢からの報告ー」として情報発信していることを説明しています。

「建築防災」2024年6月号に掲載したものです。

　本報告は、今回の大きな災害からの復興について、都市計画を専門とする立場から、地

域づくりやまちづくりの側面について、報道では必ずしも十分に伝えられていない点などについてとりまとめるともに、復興に向けての展望などを考察、提言しようとするものです。なお、内容には、各種の報道や調査資料を参考にし、一部を引用していますが、その内容、文責は筆者がすべて負うものです。

　本報告は今後不定期に発行する予定です。

本号(No.6)では、住まいの復興について考察している。まず、応急仮設住宅としての利用後も市町の公的住宅としての活用が考えられる木造型について、石川県の建設状況を明らかにし、復興のための利用に向けての課題をあげている。また、「石川県創造的復興プラン」における住まいの復興に関する内容を明らかにし、まだ内容が不十分なため、今後も検討が必要であるとしている。

前号(No.4)は、歴史的な建築物について報告したが、本号(No.5)では、歴史的な建築物によって形成されている町並みの被災実態と今後の復興のあり方を報告する。

　本号(No.4)では、歴史的な建築物について、耐震性の特徴や法制度上の位置づけを説明し、地震による被災実態と今後の復興のあり方を報告しています。

　本号(No.3)では、内灘町における、地震による地盤の液状化と側方流動でもたらされた被災区域について、被災実態と今後の復興のあり方を報告しています。

　本号(No.2)では、輪島市河井町地区(朝市周辺一帯)の地震による焼失被災区域における今後の復興に向けて、防災まちづくりの必要性と取り組みのあり方について報告しています。

  初回の報告として、能登半島地震とその被災の概要を説明し、都市計画を専門とする立場から、今後の復興の課題を考察しています。